化学肥料が高騰する中、少しでもコストを減らそうと、発酵鶏ふんや、鶏ふんを使った肥料の利用が広まっている。養鶏業者と耕種農家の連携が拡大する他、ＪＡなどが販売する鶏ふん入りの肥料も好調。水稲や野菜などで利用が進む。需要増に加えて、鳥インフルエンザ多発もあり、一部では鶏ふんの不足感を指摘する声も出ている。

　新潟県関川村では、発酵鶏ふんを水稲栽培に活用する動きが広がる。地元の岩村養鶏が鶏ふんを発酵させ、水田散布まで担う。今春は村内で前年の２・５倍となる５００ヘクタールに発酵鶏ふんをまく。

　発酵鶏ふんを利用する（有）上野新農業センターは、２０２２年産で、秋と春に計４割の化成肥料を置き換えても収量が同等と確認した。リン酸、カリウム補給のため、秋の稲刈り後すぐに１０アール２５０～３００キロの発酵鶏ふんを投入する。３年ほど毎年、化成肥料を同４０キロから３０キロに減らしても収量は落ちず、２２年産は春にも同１００キロを散布。化成肥料はさらに同５キロ減らした。

散布委託で省力化も

　初期生育が緩やかで未熟粒の懸念もあるが、２３年産は４３ヘクタール全面で秋と春に散布する。散布委託料を含めると、化成肥料の代金と同程度とみる。同社の大島毅彦社長は「散布が委託でき省力のメリットは大きい。化成肥料の一層の高騰や手に入らなくなることへの不安も減る」と話す。

　ＪＡ全農ひろしまは、２３年産向けから、県内の鶏ふんを約１５％配合した水稲用一発肥料「エコケッコー」の販売を始めた。価格は１００％化学肥料の一般的な水稲用一発肥料より、２割程度安い。

　早生用、中生用の２種類を用意し、面積換算で約６５０ヘクタール分になる、１６０トンの予約注文があった。全農ひろしまは「化学肥料が高騰する中、需要の大きさを感じている」（肥料農薬課）と話す。

　ＪＡ広島中央管内では、約４００戸が同商品を予約注文し、一発肥料全体の約１５％を占めた。同ＪＡは、２２年産で従来品と同等の肥効を実証し、普及につなげた。

　九州のＪＡ関係者も、鶏ふん堆肥の利用増を指摘する。野菜や茶での活用が想定されるという。

　一部では鶏ふんに不足感も出ている。東海地方で発酵鶏ふんを販売する大規模養鶏業者は「ＪＡや肥料卸から問い合わせが相次いでいる」。春は需要期で毎年売り切れるが、例年以上に早く在庫がなくなる見込みという。

　別の堆肥流通業者は「品質の良い鶏ふん堆肥は不足感がある」とする。鳥インフルエンザの多発による鶏ふんの発生量減少も影響しているとみる。

発酵鶏ふんの状態を確認する大島社長（左）と養鶏業者（新潟県関川村で）

引用：https://www.agrinews.co.jp/news/index/142914